GX志向型住宅とは
2050年のカーボンニュートラル社会を実現するために設計された、省エネ性能が高い住宅のことです。その目的は、住宅からのCO2排出量を大幅に削減すること。高い省エネ性能に加え、再生可能エネルギーを利用することで環境への負荷を減らし、持続可能な社会=GX(グリーン・トランスフォーメーション)の実現を目指すものです。
2025年度に新しく省エネ住宅の区分として創設された「GX志向型住宅」。
以前は子育てグリーン住宅支援の一部としてGX志向型住宅を建てるための補助金制度が実施されていました。
そして、2026年最新の情報によると、今度は「住宅省エネ2026キャンペーン」の一環として、GX志向型住宅の新築支援が行われる予定となっています。
この制度の目的は、住宅分野の省エネ投資の下支えを行うことです。現在カーボンニュートラルの実現に向けて、長期的な建物を保持していくために「ZEH水準住宅」や「長期優良住宅」の新築、さらには特に高い省エネ性能を有する「GX志向型住宅」の新築が望まれています。
住宅分野が物価高の影響を受けやすい現状の中、これらの建築を後押しするのが狙いです。
補助金額やどういった住宅が対象になるのか、これからマイホームを考えている方はぜひチェックしてみましょう。
2050年のカーボンニュートラル社会を実現するために設計された、省エネ性能が高い住宅のことです。その目的は、住宅からのCO2排出量を大幅に削減すること。高い省エネ性能に加え、再生可能エネルギーを利用することで環境への負荷を減らし、持続可能な社会=GX(グリーン・トランスフォーメーション)の実現を目指すものです。
ZEHとGX志向型住宅の大きな違いは、その省エネ性能と、再生可能エネルギーの活用範囲にあります。ZEHは住宅のエネルギー収支をゼロにすることを目指すものですが、GX志向型住宅はさらに高い目標を掲げています。
・再生可能エネルギーを活用して全体のエネルギー収支を100%以上削減できること
・一次エネルギーの消費量を35%以上削減できること
・断熱等級6以上の性能を持つこと
これらの項目をクリアすると、GX志向型住宅として認められます。ZEH以上に環境負荷が低い住宅となることが特徴で、家庭レベルでのエネルギー自給が可能になることが期待できます。

GX志向型住宅と認められるための3つの項目について、もう少し詳しくご説明します。

GX志向型住宅では、再生可能エネルギーを活用した際のエネルギー消費量の基準として、エネルギー収支100%以上を掲げており、消費する以上のエネルギーを自ら創出する必要があります。それを実現するのが、再生可能エネルギー設備の搭載です。
GX志向型住宅では、再生可能エネルギー設備を必ず導入しなければなりません。太陽光発電や蓄電池などを利用することで、家庭で必要なエネルギーを自給自足する体制を整えること必要なのです。
こうした設備を導入することで、家庭内で使用するエネルギーの多くを再生可能エネルギーによって自らまかなうことが可能になり、環境負荷の軽減に寄与することができます。
また、設備を導入することはエネルギーの安定供給や災害時の緊急対応にも有効です。環境にとってだけでなく、そこに暮らす家族にとってもメリットの大きいものです。
さらに、HEMSと呼ばれる高度エネルギーマネジメントの導入を備える必要もあります。HEMSは簡単に言うと「家庭のエネルギーを上手に管理するシステム」のことです。こういった設備の導入については施工会社と相談をするといいでしょう。
1つめの項目では再生可能エネルギーを含む計算での基準でしたが、2つ目の項目では、再生可能エネルギーを含まずに計算した場合でも35%以上の削減率を達成する必要があるとしています。
この基準は、日本全体のエネルギー効率化とCO2排出量削減を進めるために設定されたものです。
家庭からのエネルギー消費量削減が、カーボンニュートラル社会の実現に寄与することが期待されているのです。
GX志向型住宅に求められる「断熱性能6以上」は、省エネ住宅の基盤となる要素です。
これをクリアした住宅は、住宅内で生じる温度差を最小限に抑え、家の中のどこでも快適に過ごせる暮らしを実現できます。
さらに冷暖房効率の高さによってエネルギー消費量を減少させることができるので、環境負荷の軽減にもつながるのです。
GX志向型住宅=環境に優しく、性能もいいことがおわかりいただけたと思います。では実際にGX志向型住宅に暮らす際にどのようなメリットがあるかご紹介します。
高い断熱性能とエネルギー効率の良い設備を備え、太陽光発電システムや蓄電池を導入することで再生可能エネルギーを自家消費でき、電気代の削減が可能です。
高い断熱性能や高性能な換気システムを導入することで、一年を通して室内環境を快適に保つことが可能です。環境負荷を極力抑えることで住む人にも環境にも優しい暮らしが可能になります。
高い断熱性能に加え、太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで停電時にも電力を確保できるため、災害時の備えとしても有効です。
GX志向型住宅では環境に配慮するだけでなく、家族の健康や災害時の安心感、高断熱や高効率な設備によって光熱費の削減も可能でしょう。長く住み続けるお家だからこそ、性能や住み心地にこだわった環境を整えることが重要です。
冒頭で紹介したように、昨年度に引き続きGX志向型住宅の補助金が「みらいエコ住宅2026キャンペーン」として継続されることが発表されました。
ただ、補助金額は変更があるためよく確認することが重要です。下記に最新情報をまとめているのでお家づくりを検討されている方は参考にしてください。
この補助金制度では、香川県を含む地域の新築住宅の場合、最大110万円の補助金を受けることができます。

補助額110万円の対象となるためには、前述したGX志向型住宅となる以下の条件が必要となります。
①太陽光発電や蓄電池などの再生可能エネルギー設備の設置、全体のエネルギー収支削減率100%以上
②一次エネルギーの消費量の削減率35%以上
③断熱性能等級6以上
この3つを満たすことが必須となるので、補助金を活用したい場合には施工会社と相談、確認をしてから計画すると良いでしょう。
また、補助対象は補正予算案の閣議決定日(令和7年11月28日)以降に、工事着工したもの(新築の場合は基礎工事に着手)となっている点も確認しておくといいでしょう。
また、GX志向型住宅を検討しているのであれば下記の点も把握しておくことが重要です。
高性能や断熱材や省エネ性能の高い設備、太陽光発電の再生可能エネルギーシステムの導入が求められるため、通常の住宅よりもコストが高くなる傾向があります。ただし、補助金でまかなえる可能性があります。
再生可能エネルギーの導入が必須となっており、太陽光発電システムの導入が一般的です。しかし、太陽光パネルの設置には十分な日照条件や屋根のスペースが必要であり、屋根の形状や向きによっては発電効率が低くなってしまうなど、導入前に住宅の屋根が太陽光発電に適しているかを検討することも大切です。
住宅の立地にはよっては、GX志向型住宅の対象とならないことがあるため注意が必要です。
・土砂災害特別警戒区域に立地する住宅
・災害危険区域に立地する住宅
・市街化調整区域であって土砂災害警戒区域もしくは浸水想定区域に立地する住宅
・都市再生特別措置法(平成14年法律第22号)第88条5項の規定により、
当該住宅に係る届け出をしたものが同条第3項の規定による勧告に従わなかった旨が公表された住宅
また、住戸の床面積が50㎡以上240㎡以下であることも条件となるので、注意が必要です。
環境にも家計にも優しいお家づくりを希望するなら、GX志向型住宅の補助金制度を活用することも検討してみましょう。
ロータリーハウスは現在全棟で断熱等級6以上、一次エネルギー消費量等級6以上、HEAT20G2以上を標準としており、標準仕様から大幅に金額を変更することなくGX志向型住宅に対応できます。さらに補助金申請のサポートも行いながら、建築士がお客様一人ひとりのニーズに応じた最適な提案をしています。GX志向型の注文住宅を建てる際は、ロータリーハウスへお問い合わせください。
性能や仕様もこちらでチェックできます。