まずは年収が500万円と想定し、無理なく返済するならいくらまでの住宅ローンが組めるのか解説します。住宅ローンを組むにあたって、実際に借りられる額と無理なく返せる額は異なることを理解することが大切です。

住宅ローンの借入可能額が決まる要素とは？

・年収倍率：年収の何倍までなら借りられるのか

・返済負担率：現在利用している他のローンと合わせても無理なく返済できるのか

一般的に住宅ローンの借入額を年収倍率で考える場合、年収の5～7倍程度が妥当といわれています。

年収倍率で求められる額はあくまでも借り入れられる額です。先述したとおり、借り入れられる額と無理なく返済できる額は異なる点を覚えておきましょう。

返済負担率とは、年収に対する住宅ローンを含めたローン全体の年間返済額が占める割合のことで、審査の際にも用いられます。審査基準は金融機関によって異なりますが、できれば25％以下に抑えるほうが良いといわれています。

「年収倍率」と「返済負担率」以外の要素も含めて表でご紹介します。

年収500万円の借入可能額の目安は？

年収500万円の借入可能額の目安は、一般的に目安とされる年収の5〜7倍で計算すると2,500万円〜3,500万円になります。

では、試算条件を追加してもう少し詳しく試算してみましょう。

▼試算条件

年収   　　  500万円

返済比率 25%

年間返済額 125万円（＝500万×25%）

月々返済額 約10.4万円

金利 　　　 1.4%（全期間固定）

返済期間 35年

▼年収500万円の場合の借入可能額の概算(35年ローン)

あくまで試算ですが、年収500万円で約4,000万円を借入できる可能性があります。

また、仮に同じ条件で返済期間が40年の場合の借入可能額は以下になります。

▼年収500万円の場合の借入可能額の概算(40年ローン)

同じ条件で返済期間を5年延長した場合、借入可能額は約500万円増えます。

ただし、その分総返済額も増えることになります。

※ 実際の借入可能額は、金融機関の審査基準やその他の債務状況によって異なります。

正確な額を知りたい場合は、専門家に相談をすることをおすすめします。

借入額を増やす方法を解説します。ただし、借入額が増加するということはそれだけ、返済の負荷も重くなることを忘れてはいけません。

収入合算

収入合算は、住宅ローンを組む際に主債務者の収入に配偶者や親などの収入を合算し、借入可能額を増やす方法です。
ペアローンと違い、ローン契約は1本で手続きがシンプルなのが特長です。合算者は通常「連帯保証人」や「連帯債務者」となり、返済義務を一部または全て負います。
連帯債務の場合は、住宅ローン控除は夫婦それぞれ適用されますが、連帯保証の場合は主債務者のみに適用されるため、節税効果は限定的ですが、収入のバランス次第では有効な選択肢となります。

ペアローン

ペアローンは、夫婦それぞれが個別に住宅ローンを組む方法で、合算した収入をもとに借入可能額を増やせるのが大きな特徴です。
住宅ローン控除もそれぞれに適用されます。
ただし契約や登記が2人分必要になるため、費用や手続きが増える点には注意が必要です。

親子ローン

親子ローンは、親と子が協力して住宅ローンを返済する仕組みで、主に「親子リレー型」と呼ばれる形が一般的です。
最初は親が返済を行い、親が高齢になったり、引退した後は子が返済を引き継ぎます。
これにより、親の年齢が高くても長期返済が可能となり、借入可能額を増やせるのがメリットです。
ただし、子が返済を引き継ぐ前提となるため、将来的な収入やライフプランも慎重に検討する必要があります。

住宅ローンは、高額な借り入れを長期間で返済するため、金利の影響を受けることにも注意が必要です。

住宅ローンを組む際には、固定金利もしくは変動金利から金利タイプを選択します。

固定金利は返済開始から完済までの毎月の返済額が変わらないタイプで、将来に渡って資金計画が立てやすい点がメリットですが、変動金利よりも金利が高めに設定されています。

変動金利は原則として半年ごとに金利が見直されるタイプで、固定金利よりも低い金利で借りられる点がメリットですが、金利上昇局面においては毎月の返済額が今よりも高額になってしまう、いわゆる金利リスクを負うことになります。

金利タイプを選ぶ際には、今後予定されているライフイベントなどを考慮し、固定期間選択型やミックスタイプを取り入れるなど工夫するようにしましょう。

住宅ローン控除とは、住宅ローンを利用して自分が住む家を購入した際に受けられる税額控除のひとつです。

控除を受けるには要件を満たす必要がありますが、最大13年間、年末の住宅ローン残高の0.7％が所得税から控除される仕組みです。所得税から控除しきれなかった場合は住民税から控除されます。

ちなみに年収500万円で3,000万円のローンを組み、住宅ローン控除をうけると仮定しましょう。住宅ローンの条件は以下のとおりとします。

借入金額：3,000万円

金利：1.4％（固定金利）

返済期間：35年

購入した住宅：長期優良住宅

この条件で受けられる住宅ローン控除額は約230万円です。この額が最終的に算出された所得税額から控除されます。

住宅ローンの借入期間は、基本的に「長めに設定する」ことが有効です。
というのも、期間を短くする「繰上返済」は可能ですが、一度設定した返済期間を後から延ばすことは通常できないためです。

ただし、返済期間が定年を越えてしまう場合には注意が必要です。
多くの金融機関では完済時の年齢上限を80歳前後にしており、40代の方でも35年ローンが利用可能です。
そうしたケースでは、定年退職後もローン返済が続くリスクが生じます。

現役のうちに完済することを前提に、借入額と返済期間を逆算して設計することが大切です。
たとえば、25年で完済できる金額を算出し、実際には余裕を持って35年ローンを選ぶというような考え方です。

年収500万円を想定して住宅ローンを組む際に知っておきたいポイントをご紹介します。

無理なく返済を続けるためには、しっかりとした自己資金の準備と適正な返済負担率の設定が欠かせません。

自己資金（頭金）を多めに出す

年収500万円で住宅ローンを組む際は、自己資金を多く用意することも重要になってきます。
頭金を増やすことで借入額を抑えられ、毎月の返済負担を軽減できます。
将来の金利変動リスクにも備えやすくなります。

返済負担率を25％以内に抑える

返済負担率を25％以下に設定することで、無理なく返済できる計画が立てやすくなります。
年収500万円の場合、手取り約400万円を基準にすると、年間の返済額は100万円以内に抑えるのが理想的です。

無理のない返済計画を立てる

収入の変動やライフイベントを考慮し、余裕を持った返済計画を作成しましょう。
人生を長期的に見ると、ライフステージごとに様々な支出が出てくるでしょう。

無理のない範囲で、慎重に考えて決めることが望ましいです。

年収500万円で借りられる住宅ローンの目安や住宅ローン控除の内容について理解したところで、実際にロータリーハウスが提案する注文住宅の施工時例を紹介します。

ちなみにここで紹介する施工事例は、上記で説明した年収や借入総額とは関係ありません。

最初に、素材の雰囲気を大切にしている平屋の施工事例を紹介します。外壁は異素材を組み合わせた斬新な印象になっています。

家族のプライベート空間も確保できる間取りになっているのが特徴です。あえて用途を定めず、その時々で使い方を変えることで、ミニマルな暮らし方が叶います。

勾配天井のリビングは、間接照明を取り入れることで洗練された雰囲気に仕上がりました。収納スペースを確保した作りは、ディスプレイとしても使えるような工夫がなされています。

●「デザインと暮らしが調和した平屋」の施工事例を見る

続いて紹介するのは、家族の趣味であるピクニックがいつでも楽しめる広い庭のある施工事例です。目隠しのフェンスを取り入れることで、人目を気にせずピクニックが楽しめる空間が保たれています。

玄関や子ども部屋には窓から柔らかな日差しが差し込むように工夫されています。リビングに寝転がると天井が木目になっているので、温かみのある雰囲気に包まれるのも特徴です。

土間収納とキッチンがつながっており、子どもたちが直接外からキッチンに入れる点もファミリー層から喜ばれるポイントといえるでしょう。

●「木目がアクセントのアウトドアを楽しめる家」の施工事例を見る

年収500万円で住宅ローンを組むなら、2,500万円～3,500万円が目安といわれていますが、実際に借り入れられる額と無理なく返せる額は異なります。

住宅ローンを組む際には金利タイプはもちろん、毎月の返済額がどのくらいになるのかシミュレーションをしてから、最終的に借りる金額を決めましょう。

ロータリーハウスは、香川県高松市および丸亀市を中心にした会社で、お客さまアンケートの平均満足度は90％と高い信頼を得ています。

資料請求や来場予約についてはインターネットでも受け付けておりますので、興味のある方はぜひご相談ください。

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